たとえば、パソコンを貸与する「初心者向けのパソコン入門講座」などがありますよね。
おそらく、パソコンの基本操作とか、必要なソフトウェアの使い方については、その通信講座の中で教えてくれるでしょう。
しかし、貸与されたパソコンがいきなりクラッシュしたとか、スパイウェアに感染してしまったとか、パソコンがいきなり不調を起こしてしまって、初心者にはどうすることもできない事態となることなどは、実はよくあることです。
こうなった場合、電話のサポートではらちがあかないですし、とりわけ初心者の受講者にとっては、パソコンをいったん送り返したり、修理センターで長い日数待たされたり、ウイルス対策ソフトを買いにいったり、修理品を引き取りに出向いたりしているだけで、結構な時間とおカネのロスになります。
時間のかかる非生産的なやりとりのなかですっかりウンザリしてしまって、パソコンをマスターすること自体が嫌になることだって、十分にあり得るわけです。
こうなってしまうと、完全に逆効果になってしまいますね。
加えて、修理センターに行き来するためのバス代や電車賃、自分のほうでパソコンの機械を修理に出したためにかかった費用など、そもそも通信教育関連として想定していたお金以外にも、想定外の追加コストが余計にかかってきて、それらが積み重なって、結構な金額になるときがあります。
こういう事例以外にも、たとえば講座を提供する企業側がサービスの一環として提供する、時おり開催される「スクーリング」などに参加した場合、スクーリング会場まで往復する交通費や参加費が、実費でかかってくる場合があります。
さらには、通信教育でひととおり学んだがよくわからない、講師に質問してもピンとこないといった場合に、その講座から離れて、自分で書店に出かけていき、関連する参考書や問題集などを買ってくる場合だってありますよね。
いくら通信教育を提供する企業側で、「これだけで十分」とＰＲしていたところで、思わぬところでの追加コストが、意外に大きくかかってくる場合があるのです。
さらには、通信添削のやり取りの時にかかる、切手代（郵送費）のようなこまごまとした出費だって、仮にすべて受講者側の負担として設定されているのであれば、金額が積み重なると、馬鹿にはなりません。
したがって、受講したい通信講座がある場合には、受講期間と想定されるコスト、なかでも上にあげたようなさまざまな関連費用が、「受講者側負担なのか、サービスを提供する企業側の負担なのか」については、受講申込みを決定する以前に、よく確認しておいたほうがよいでしょう。
なお、通信教育受講に関連するコストを下げるという意味では、もし割引制度が用意されているようであれば、それが使えるかどうかの可能性を、先に検討しましょう。
講座によっては、「シニア割引」や「グループ割引」、「複数講座受講の場合の特別割引」など、各種の割引制度が用意されていることがあります。
これらに該当するかどうかを、無料ガイダンスや資料請求のときなどに、適用される条件を含めて、よく確かめておくとよいでしょう。